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スマホに対するカメラメーカーの闘い方、フジ、ソニー、キヤノン、GoPro、そしてニコン(CNBC)

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米国CNBCのサイトが現代のスマートフォン時代における日本のカメラメーカーの(厳しい)闘いという記事をアップしました。
最近スマートフォンにマルチカメラが搭載されるようになりましたが、それが一眼レフメーカーにとって更なる脅威となっているということです。

“There were 100 million digital cameras shipped in the iPhone’s first year. By 2018, the digital camera market had declined by roughly 80%, to 19 million. Of Japan’s eight digital camera makers, the only one to log sales and profit growth in the most recent annual period through March 31 was Sony, and it was not due to gangbuster camera sales, but rather, the steps Sony took to wedge its technology inside the smartphone market.”
Via ‘ Japanese camera companies fight for survival in the Smartphone era (https://www.cnbc.com/amp/2019/07/26/japanese-camera-companies-fight-for-survival-in-the-smartphone-era.html)

カメラ市場の現状

  • 最初のiPhoneが出た年は、1億台のデジタルカメラが出荷されていた。
    • 2018年にはデジタルカメラ市場は約80%減少して1900万になった。
    • 同年4億台以上のスマートフォンが販売された。
  • 日本の8つのデジタルカメラメーカーの中で、3月31日までの直近の年間売上高と利益成長を記録したのはソニーのみ
  • スマートフォンの登場にって写真は民主化された。現在50億のスマートフォンがありどこでも写真を撮ることができる。
  • 将来カメラは消滅こそしないが、再びニッチな市場となるだろう。

 

FUJIFILMの現状

  • 先月富士フイルムが最新のインスタントカメラinstax mini LiPlayを発表したことは、古き良き時代の写真で若者の人気を維持できるという兆候だ。
    • 2019年3月31日までに年間1,000万台のインスタックスを販売した。
    • これはCIPAによって記録された2018年のデジタルカメラの総出荷数1,900万台の半分以上の数字である。
    • レトロ回帰の例としてが、需要が低迷しているにもかかわらず、広い世代の写真愛好家の要望に答えNeopan Acros 100IIを発売し 、モノクロを復活させたことも挙げられる。
  • 但し富士フイルムの画像ソリューション事業の最近の統計は厳しいものである。
    • 2019年3月31日に発表した年度収益の226億ドルのうちわずか36億ドルで、画像ソリューション事業はわずか16%しか占めていない。
    • これは、カラーフィルムの販売がピークに達した2000年の33.5%から減少している。
    • デジタルカメラの売り上げは昨年増加したが、写真フィルムは収益の1%未満しか占めていない。
  • 富士フイルムの収益の大きな割合を占めるのは、ヘルスケアおよびマテリアルソリューション(43%)、ドキュメントソリューション(合弁会社富士ゼロックス(41%))によるものである。
    • 約20年前にデジタル化が開始された時点で富士フイルムはすでにX線フィルムの製造に数十年の経験があった。それを活用して医療およびドキュメントサービス会社に変身することができた。
    • 近年では細胞培養メディア会社、生物製剤工場、内視鏡器具メーカーなど、多数の医療事業も買収している。
    • また今日の最も重要な製品は、液晶ディスプレイ用のデジタルX線装置と偏光素子保護フィルムである。
  • 富士フイルムは、粒子形成、ナノ粒子の分布、製膜、精密コーティングで世界最高レベルの数多くの技術を蓄積し、それらを非写真分野に適用して医療用X線フィルム、印刷材料、ディスプレイパネル用光学フィルムを提供している。

 

SONYの現状

  • ソニーは世界的なスマートフォンのイメージセンサー市場で圧倒的なシェアを占めており、財務面で貢献を続けている。
  • 以前の主要テクノロジーレンズだったが、今ではイメージングセンサーになった。ソニーはこの分野で大きな勝者である。

 

GoProの現状

  • 2014年に新しい市場を構築して成功した米国のGoProの短い歴史は、見苦しいものとなった。
  • 現在の株式は、IPO後の90ドル近くの高値から5ドルから6ドルの間で取引されている。
  • 年間収益は、2014年の16億ドル以上から、昨年は12億ドル未満に減少し、 カメラの出荷台数は2014年の660万から昨年の430万に減少した。

 

Nikonの現状

  • 日本の製造業者がよりB2Bに焦点を当てたアプローチをするにつれ、消費者ブランドが長年にわたって衰退することを経験して来た。
    • 日本最古のカメラメーカーの1つであるニコンは、ビジネスの60%を消費者ではなく他社に販売している。
    • リソグラフィシステム、顕微鏡、その他の精密機器、光学ガラスを製造している。
    • 近年、網膜イメージング企業のOptosを買収し、LIDAR(光検出および測距)センサーのメーカーであるVelodyne Lidarに出資している。
    • 構造改革の最中にある最新の中期経営計画では、成長の源泉として3Dプリンターと工作機械を強調した。
  • イメージング製品事業は、5月に収益が17.9%減少し、営業利益が27%減少したと報告しているが、依然としてカメラにしがみついている
    • Nikonの広報担当はコンシューマーカメラとプロ用カメラはニコンにとって過去と同じように重要であると述べている。
    • ニコンは、画像技術の発展とともにカメラと写真がさらに進化すると考えている。
      • たとえば、ディスプレイの解像度、フレームレート、解像度が高まると、画像はよりリアルになり、カメラと写真はそれらの変化に適応する必要がある。
  • 一部のアナリストはデジタルカメラ市場が以前の予想よりも急速に縮小し、さらなる変化を促すことになると考えている。
    • この要因は、高価なデジタル一眼レフカメラに対するマルチレンズスマートフォンの増加だ。

 

Canonの現状

  • キヤノン は一眼レフカメラで日本市場のほぼ60%のシェアを占めているが、カメラ市場の崩壊の影響を最小限に抑えることに苦労している。
    • 2003年には、交換レンズデジタルカメラの世界市場でトップシェアを獲得し、それ以来、マルチファンクションプリンターなどのオフィス製品を開発し続けている。
    • 2016年、同社はコンピューター断層撮影(CT)スキャナーメーカーの東芝メディカルシステムズを買収した際に、医療のルーツを再検討した。
    • この動きはオランダの高速印刷会社であるOceとスウェーデンのネットワークセキュリティカメラのメーカーであるAxisの買収に続いた。
  • 2021年からの野心的な5か年計画の下で、キヤノンは新しいビジネスが年間7%から8%成長し、2018年の23%から販売の35%までを占めると予想している。
    • 3月31日までの1年間で、全体の収益の4分の1以上を占めるイメージングシステム事業の売上高は11%減少した。
    • それでも、未だカメラを放棄していない。
  • キヤノンの広報担当者は、キヤノンは、新しい技術を搭載した魅力的な製品をリリースし続け、カメラ市場を牽引しつつ、市場の変化と消費者のニーズに柔軟に対応してく。と述べた。
    • 将来に目を向けて、静止画とビデオの融合、超高解像度の8Kビデオをキャプチャできるカメラ、5Gネットワ​​ークとの互換性の高いカメラなどの研究開発を続けていく。
  • コピー機は業界の変化からキヤノンを保護するようになり、キヤノンにとっては金銭的な利益となっている。

 

まとめ

  • オリンパスやコニカミノルタなどの他のカメラメーカーも同様のB2B防波堤を備えた上で、趣味としてカメラビジネスを継続できている。
  • しかしニコンにとって、蒸発するカメラ市場はより大きな脅威であり、それはビデオを早期に受け入れられなかったためである。
    • これは、スタンドアロンカメラの数が減少し、急激に変化している業界での失敗となっている。

 

CNBCは日本のカメラ業界の中で、変化に追従するのが遅れ比率が高いメーカーがGoProやNikonであり、スマホのマルチカメラの登場などの状況から今後は更に厳しくなると評価しているようですね。

かなり前の話になりますが、某カメラメーカーのセミナーに参加させた頂いた時に、メーカーの技術者が、スマホがどんなに進化しても大口径レンズや高倍率の望遠レンズは搭載できないので、カメラに取って変わることは出来ないとおっしゃっていましたが、技術の急速な進歩はその予測を変えているのかもしれません。

今回CNBCはNikonに対して厳しい意見が書かれていますが、少し前もSONYは金融サービスでの収益を製品開発に投資出来る一方で、Nikonは企業規模が小さいことから市場が縮小すると投資も厳しくなるという違いを指摘した記事を書かれていたこともありました。

Leicaのように再びカメラメーカーとして復活した例もありますので、Nikonも頑張って頂ければと思います。
そしてもうすぐ複数の新製品を発表するということですので、期待したいです。

 

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