GoProが売り上げ不振で従業員の7％をレイオフ、今後の戦略は？

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8年前

飛ぶ鳥を落とす勢いに見えるGoPro社ですが、従業員の7％をリストラするというニュースが出ました。

GoProの出資者たちはカメラ販売の拡大と、新たな収益プランを産み出すことを求め続けており、いまのところそれに応えられないGoProの株価が低下するという流れが続いてきている。
Via : 業績予測を下方修正してレイオフも示唆したGoPro、株価が23%の大幅下落 | TechCrunch Japan

業績予測を下方修正してレイオフも示唆したGoPro、株価が23%の大幅下落 | TechCrunch Japan

GoPro has laid off 7 percent of its workforce, and warned investors of poor sales of the company’s action cameras. The news comes just a few weeks before GoPro is set to officially announce its fourth quarter earnings for 2015.
Via : GoPro lays off 7 percent of its staff, warns of poor sales | The Verge

7％のレイオフについて

GoProは全従業員（役1500人）の7％（105人ほど）のレイオフを実施する
投資家に対して同社アクションカメラの販売不調を警告していた
2015年最終四半期の目標$500M-$550Mに対して$435Mが結果となった
もともとアナリストは第四四半期の売り上げを$690Mと予測していた
加えてこの2年間で50%も社員を増やしたことが負担となっている

セールス不振の要因について

GoPro Hero 4 Sessionは当初高い価格を付けていたことで、決して良いセールスとはならなかった。
問題は効果価格の設定だけではく、GoProは2015年に話題になる製品はHero 4 Sessionの1つしかリリースしなかった
CEOのNick Woodman氏はその価格が高過ぎたことを認めた（その後ホリデーシーズン前にSessionを値下げしている）

今後のGoPro社の戦略について

リソースを新カテゴリの製品の開発に投入する必要がある
GoProは成長しているVRとクアッドコプターという2つの市場に対し、これから2年の間に新製品を投入するプランを持っている
GoPro初のドローンとなるKarmaをテスト中
CESでGoProは一般消費者むけの360度VRカメラの製品を開発していることをアナウンスした
これらの市場に参入するのは容易では無い
クアッドコプターマーケットにはDJIのような大リーダーが存在する
Nikonは独自の360度アクションカメラをCESで発表しGoProを打ち破るためのパンチを放った、また、アクションカメラを”ファミリー”として開発していることもアナウンスした

12月の初頭にHero 4 Sessionが大幅に値下げされましたが（こちら）、このような背景があったということですね。